従業員を採用する場合の雇用形態

従業員を新たに雇い入れようとする場合、正社員として雇い入れるのか、それともパートなどの期間を定めて雇用するのか雇用形態にも様々なものがあります。

自社に最も適した雇用形態は何か考える上で、次のようなポイントがあります。

1.仕事の内容は難易度が高いのか、それともルーテインワークのような単純なものか。

難易度が高い内容の仕事をしてもらいたいと考えている場合、パート従業員ではハードルが高すぎます　　し、すぐに辞められてはノウハウもたまっていきません。

一方、ルーティンワークのような単純作業に正社員ばかりを雇用するのはコストが高くつきます。 　正社員かパート社員かどちらがより適しているか良く検討してください。

2.人件費の支払いはどの位を想定しているか。

従業員を雇い入れた場合、実際の給与の他に社会保険料などの法定福利費や交通費などの諸経費がかかります。労働時間によってパート従業員などは社会保険料の適用除外になる場合がありますが、外注に出す方がコストを下げられて仕事が確実な場合も多くあります。

本当に自社で従業員を雇用しなければならないかどうか、良く検討する必要があります。

3.人材育成にどの程度の時間とコストをかけられるか。

新入社員として従業員を雇い入れた場合、すぐに仕事を覚えて独り立ちすることはできません。ある程度の研修や見習いの期間が必要となります。しかもこの期間は仕事の難易度が高いほど長くなります。

ある程度の経験者を中途採用して即戦力を期待するのか、会社として将来を期待し、じっくり育てていくのか。その会社の経営方針に基づいて採用を検討する必要があります。